アイコン サムスン・LGの8.5世代液晶パネル、中国の10.5世代に降参か ディスプレー業界 BOE

 

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中国で造れるものは中国には適わないととっくの昔に悟っている日本の製造業、韓国の製造業者は進化させることで、中国勢に勝てるとして真っ向から対抗した結果、韓国の産業はこれまでに中国勢から一つずつ駆逐されてきた。

 そうした中、韓国のお家芸の一つであった液晶パネルもその運命に差し掛かっている。
 残る強みは、有機ELディスプレーと半導体、それにLNG運搬船だけであろうか。
米中貿易戦争激化により、中国政府が進める「中国製造2025」を30年に変更したため、こうした分野は、しばらくは韓国勢優位となるが時間の問題。
韓国の電子素材産業は、政府主導の強化策をいくらやっても、これまでどおり日本を真似るか技術を盗まない限り、基礎もなく長続きしない。

中国は米国との戦争で生死をかけ、研究開発を進めており、すでに上記3事業とも射程圏内に入れている。
日本勢はどちらに転んでも重要なニッチな素材産業に特化し市場を押さえ、その技術を先鋭化させ続けている。韓国勢が追いついたころには日本はさらに3年先の技術水準に至っている。指を咥えて韓国勢の素材産業の進展を待っている国などどこにあろうか。日本製鉄・東芝が韓国勢に技術を盗まれたのは氷山の一角、最近は日本企業も技術漏洩に厳しくなっており、そのため核心技術を要する素材製品は日本でしか製造していない。その代表例がフッ化水素=エッチングガスである。

<本文>
サムスンディスプレーがテレビ用液晶パネル生産ラインの一部を稼動中断する。
中国メーカーの物量攻勢で液晶パネル価格が原価より低くなる状況に直面したことから生産ラインを止めて営業損失を減らすという意図とみられる。
同社は1~3月期に営業赤字を記録している。
8月20日、サムスンディスプレーは月9万枚ほどのパネルを生産する牙山工場内の第8.5世代液晶パネルライン(L8-1-1)の稼動を近く中断することにした。
また、別の第8.5世代液晶パネル生産ライン(L8-2-1)もやはり月3万枚ほど生産量を減らすことを検討している。合わせると12万枚ほどになる。

ディスプレー業関係者は「韓国と中国などの一部メーカーが稼動率まで調整したが、液晶パネル価格の下落傾向を防ぐには力不足とみられる」と説明した。

LGディスプレーも最近京畿道坡州工場にある第8.5世代液晶パネルラインの稼動中断を検討している。

サムスンとLGが液晶パネル生産中断まで検討する理由は、中国の第10.5世代と比較して競争力の格差を克服しがたい状況に置かれたため。
第10.5世代液晶パネルは現在最も大きい横2940ミリ、縦3370ミリサイズの基板で、サムスンとLGの主力生産ラインの第8.5世代より2世代先を行っている。

市場で大型テレビの基準とされる65インチパネルを生産する時、韓国の第8.5世代では3枚を生産できるが、第10.5世代では8枚まで作れる。

中国のディスプレートップのBOE(京東方科技集団)は、昨年末から第10.5世代液晶パネルラインを本格的に稼動してから、韓国企業より低い原価で月12万枚のパネルを量産している。
 
サムスンディスプレーは、今回稼動中断する液晶パネルラインの有機ELへの転換をめぐってはひとまず線を引いた。
以上、韓国紙参照

有機ELパネルと液晶パネルの精細度はほとんど変わらない。耐用年数からすれば、液晶に分がある。価格は歩留まり率もあり有機ELが圧倒して高い。
これ以上精細になっても医療や軍事用でしかないが、家電メーカーやスマホメーカーが宣伝力で有機ELパネルの優位性を吹聴しまくり、高価格にして消費者の成金を満足させているだけに過ぎない。
その有機ELディスプレーも量子になろうが、中国勢がそこまで迫ってきている。
中国勢に造れる物は、いくら戦ってみたところで中国勢には勝負にならない。

それを悟りに貿易赤字問題に持ち込み、関税制裁することで流入を防止する策に舵を切ったのが米国、しかし、関税制裁しても米国で造れるものではなく、米国の企業や消費者に打撃を与えている。そうしたことから、また所得税減税を実施し、人気を回復させようとしているが選挙を控えたトランプの現実。FRBはトランプの言いなりになっており、もはや減税しか方策がない。最近では票獲得のため、自ら銃規制まで議会に持ち出してきている(いいことだ)。
 

[ 2019年8月21日 ]

 

 

 

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