サブスクリプションサービス市場は、デジタルコンテンツ分野と食品・化粧品類の定期宅配サービス分野を除くと、まだ小規模な分野が多い。
これまでサブスクリプションサービス成長の課題は「認知が進んでも利用が進まない」ことであった。しかし、２０年に新コロナ惨禍となって以降、生活様式や働き方が大きく変わったことで市場も変わってきている。
２０年度の各分野で共通しているのは、新規ユーザーがサービス登録だけでなく、実際にサービスに加入し、サービスを体験している点。
新コロナ惨禍で様々な行動が制限されたことで、これをきっかけに利便性の高いサブスクリプションサービスの試用が進んだと考えられる。
各社では無料サービス等の積極的なキャンペーン展開により、新たなサービスユーザーを大幅に獲得している。
このため、有料ユーザー数の増加に必ずしもどのサービスも直結したわけではないが、これまで難しかった"認知から利用"への移行に成功している。
２０年度はサブスクリプションサービス利用のきっかけづくりになった年になったといえる。

新コロナ惨禍により注目を集める多拠点居住サービス
多拠点居住サービス市場は、"地方との交流"や"デュアルライフ"など特定の目的を持つ人に向けたサービスを中心に、ニッチな市場として成長していく流れであったが、新コロナ惨禍となった２０年以降は、人々の生活様式や働き方が変わり、注目を集めている。
新コロナ惨禍直後で人の移動が減少し、テレワークが定着しはじめた時期は自宅で過ごす人々が増えたことから、一時的にサービスの稼働を大きく落とした事業者もみられたが、緊急事態宣言が明けた昨年６月以降からは、テレワーク場所として都心部から離れた拠点を利用したいというニーズが高まっており、業績を回復させている。

都市部近くの周辺エリアに拠点を持っていた事業者も郊外・地方拠点の開拓を進めている状況で、多くのサービスで拠点数が増えている。
このほか、２０年度のトピックとして、宿泊施設の参入が挙げられる。新コロナ惨禍によりインバウンド（訪日外国人客）が激減したことへの対策として、宿泊施設を月額制テレワークサービスとして提供するホテル等が登場している。
ただ、これら施設のサービスは今後、コロナ禍の収束により宿泊需要が戻ることが想定されるため、そのタイミングで終了するとみられる。

↓市場の伸びは今年は１３．８％増とホテル分野の増加もあり伸びるが、来年からはなくなり８．０％増となり、２０２３年は６．７％増を予測している。