アイコン 白物家電11月の販売、宣言解除で増加傾向


日本電機工業会が発表した白物家電(TVなど映像・音響除く)の11月の国内の出荷額は、前年同期比▲2.5%減の約1964億円となった。
これは、新コロナ惨禍の巣篭もり需要で昨年好調だったエアコンの販売が大幅に落ち込むなど需要一巡によるもので、出荷額が前年を下回るのは6ヶ月連続。

ただ、減少幅は10月より10ポイント小さくなっていて、一部の製品では出荷額が伸びている。
このうち洗濯機は、乾燥機能の付いたものを中心に、前年同期比11%増、11月としては1986年以降で過去最高となったほか、冷蔵庫はまとめ買いの食材を収納できる大容量のものが好調で5.7%増加した。
このほか、住宅着工の増加傾向を受けてIH クッキングヒーター、食器洗い乾燥機、換気扇などが出荷額を伸ばしていて、需要が回復する兆しも見られる。

11月の出荷額としては、過去10年の平均を上回り、比較的高い水準となっており、宣言も解除され、新コロナの感染状況も落ち着いたことで、家電量販店などに行く人が増えているとみられる。

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[ 2021年12月20日 ]

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