アイコン F35はまだ未完成品なのか 事故と問題点 配管・酸欠失神・・・

 

 

防衛省は9日夜、航空自衛隊三沢基地所属のF-35A戦闘機1機が、訓練中に同基地の東135キロの太平洋上でレーダーロスト(レーダーから消える)したことを明らかにした。
その後、機体の残骸が発見されたことなどから、岩屋毅防衛相は10日に同機が墜落したとの判断を示した。 墜落現場は、日本海溝より陸地寄りで、それでも水深は1500メートルあるという。早期にブラックボックスを回収し、原因究明が必要だ。
墜落した航空自衛隊のF35戦闘機について防衛省は、
1、「配備前の2017年6月、米ロッキード・マーチン社による試験飛行中に、機体の冷却系統に関する警報装置が作動したため飛行を中断し、名古屋空港に着陸」していた。
 緊急着陸後に調査した結果、冷却系統の部品の不良が確認されたため、部品を交換して安全性を確認し、その後、防衛省側に機体が引き渡されたという。
2、また、昨年8月「悪天候の中、機体の位置を示す機器に不具合が認められ、三沢基地ではなく、天候のよい千歳基地に緊急着陸した事例」があったという。

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1、<給油配管問題>
米CBCは、今回の墜落事故原因として給油の配管に問題があった可能性を指摘しており、「およそ半数のF-35戦闘機に以前、同様の問題が発生していた」
「中露の戦闘機開発を圧倒するため、米国防部はテスト後に販売するという原則を破り、十分なテストが行われていないF-35を売った。これは米国に巨大な代価を払わせることになる」などと報じていた。

2、<酸欠問題>
ロシアのタス通信は10日付の記事で、「米国はF-35開発に巨費を投じたが、重大な問題が頻発している。多くのパイロットが、操縦の過程で酸欠や意識を失うような症状があったと話している」などと報じ、
別のロシアメディアは「米政府監査院(GAO)の報告書では、966件の技術的な問題が見つかったと指摘され、そのうち少なくとも110件が、パイロットに危険が及ぶ、あるいは生産停止に至る重大な欠陥であるとされた」と伝えているという。

3、<システム未完成?>
中国の軍事専門家は、「ブラックボックスが発見されるまでは、今回の事故の原因について判断を下すのは難しい」とする一方、「米国は、あらゆる先進技術をこの機種に応用しようとしたため、システムが大きくなりすぎた。生産が遅れに遅れ、コストが膨らみ続けた結果、どこかで期限を切らなければならなくなった。そして、多くのテストが完了せず、ソフトが実際に使用するレベルに達しないまま投入された。部隊に配備された後も、ソフトのアップデートや修正が繰り返されており、パイロットの安全を保障するのは難しい状態」と指摘している。

当時、F35機は、一部配備されたり、試験飛行を繰り返していたものの、確かに、トランプ大統領が、「いつまで開発してるんだぁ、それに高過ぎる」と難クセを付け、対するロッキード・マーチン側は、見切り発車させたことは否定できないうえ、その後、値引きまでさせられていた。

4、<過去の事故>
また、F-35は以前にも墜落事故を起こしていると指摘している。
(1)昨年9月28日午前11時45分ごろ、米国ビューフォート海兵隊航空基地から約5マイル(約8キロ)の川辺に墜落(乗組員は脱出)した事故を挙げた。
その上で、「米海軍の調査によると、この事故原因にはフレーム断裂の可能性が含まれていた。フレーム問題は、2016年10月にF-35Bが飛行中に出火した時の原因にもなっている」と指摘している。

(2)また、ルーク空軍基地で付近を飛行中に搭乗員の酸欠が発生したことを紹介している。
これは、五つの異なる部隊の5機のF-35A戦闘機で発生しているといい、「一貫して米国を悩ませている」と指摘した。
そして、「酸欠問題が解決できなければ、乗組員の命に直接関係する。もし、日本で墜落した機体の乗組員が脱出に成功していないのなら酸欠になっていた可能性があり、意識を失えば墜落する」と述べている。

米紙ブルームバーグは、米国防省による最新の報告を紹介している。
それによると、
5-1、F-35Aの使用寿命は当初の8000時間から2100時間へと大幅に少なくなる可能性があること、
5-2、中期信頼性と現場のメンテナンス指標は当初計画の80%に届かず、実際に訓練で使用できる戦闘機の数は大幅に減少すること、
5-3、サイバーセキュリティーテストで数年前に問題が見つかったものの、今だに解決されていないこと、
5-4、空対地ミサイルシステムのテスト結果では、その正確性が驚くほど低かったこと
などの問題が指摘されているという。

中国・環球時報は、「米軍内部でも、F-35戦闘機に存在するリスクと問題には驚いており、危険性を認識していることが分かる。したがって、日本の今回の墜落事故は驚くべきことではない」と論じている。
以上、

日本では捜索の方ばかりが報道されているが、原因究明がなされるまで、ほとぼりを冷めさせてはならないだろう。
日本政府・防衛省は、自ら金の玉を抜き、こうした問題点の現在の状況を米軍に問い合わせる勇気さえ、持ち合わせていないものと見られる。あまりにもへっぴり腰状態を続けている。
日本は、F35を150機(総額1.7兆円)あまり購入する予定であるが、それは貿易黒字減らしの一環、トランプ貿易対策であるものの、戦闘機は人命がかかわっており、安易に妥協するような案件ではない。下手すれば、墜落機を組み立てた三菱重工が悪者にされる可能性すらある。

日本も主体性が、相手がアメリカだろうが、米国だろうが、トランプだろうが必要ではないのだろうか。

737MAX8については、昨年10月のライオン機墜落原因が、プログラムの欠陥という原因がわかっていながら飛行させ続け、今年3月のエチオピア機を墜落させた。
各国が飛行停止を発表する中、それでも最後までボーイング社と米FAA(米連邦航空局)は、「安全だぁ・安心だぁ」と叫び続け、米国では飛行させ続け、結果、トランプ大統領自らが直接飛行を停止させたほど、米の航空当局さえ信用できないものになっている現実がある。

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[ 2019年4月12日 ]

 

 

 

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