１、＜給油配管問題＞
米ＣＢＣは、今回の墜落事故原因として給油の配管に問題があった可能性を指摘しており、「およそ半数のF-３５戦闘機に以前、同様の問題が発生していた」
「中露の戦闘機開発を圧倒するため、米国防部はテスト後に販売するという原則を破り、十分なテストが行われていないF-３５を売った。これは米国に巨大な代価を払わせることになる」などと報じていた。

２、＜酸欠問題＞
ロシアのタス通信は１０日付の記事で、「米国はF-３５開発に巨費を投じたが、重大な問題が頻発している。多くのパイロットが、操縦の過程で酸欠や意識を失うような症状があったと話している」などと報じ、
別のロシアメディアは「米政府監査院（GAO）の報告書では、９６６件の技術的な問題が見つかったと指摘され、そのうち少なくとも１１０件が、パイロットに危険が及ぶ、あるいは生産停止に至る重大な欠陥であるとされた」と伝えているという。

３、＜システム未完成？＞
中国の軍事専門家は、「ブラックボックスが発見されるまでは、今回の事故の原因について判断を下すのは難しい」とする一方、「米国は、あらゆる先進技術をこの機種に応用しようとしたため、システムが大きくなりすぎた。生産が遅れに遅れ、コストが膨らみ続けた結果、どこかで期限を切らなければならなくなった。そして、多くのテストが完了せず、ソフトが実際に使用するレベルに達しないまま投入された。部隊に配備された後も、ソフトのアップデートや修正が繰り返されており、パイロットの安全を保障するのは難しい状態」と指摘している。

当時、Ｆ３５機は、一部配備されたり、試験飛行を繰り返していたものの、確かに、トランプ大統領が、「いつまで開発してるんだぁ、それに高過ぎる」と難クセを付け、対するロッキード・マーチン側は、見切り発車させたことは否定できないうえ、その後、値引きまでさせられていた。

４、＜過去の事故＞
また、F-３５は以前にも墜落事故を起こしていると指摘している。
（１）昨年９月２８日午前１１時４５分ごろ、米国ビューフォート海兵隊航空基地から約５マイル（約８キロ）の川辺に墜落（乗組員は脱出）した事故を挙げた。
その上で、「米海軍の調査によると、この事故原因にはフレーム断裂の可能性が含まれていた。フレーム問題は、２０１６年１０月にF-３５Bが飛行中に出火した時の原因にもなっている」と指摘している。

（２）また、ルーク空軍基地で付近を飛行中に搭乗員の酸欠が発生したことを紹介している。
これは、五つの異なる部隊の５機のF-３５A戦闘機で発生しているといい、「一貫して米国を悩ませている」と指摘した。
そして、「酸欠問題が解決できなければ、乗組員の命に直接関係する。もし、日本で墜落した機体の乗組員が脱出に成功していないのなら酸欠になっていた可能性があり、意識を失えば墜落する」と述べている。

米紙ブルームバーグは、米国防省による最新の報告を紹介している。
それによると、
５－１、F-３５Aの使用寿命は当初の８０００時間から２１００時間へと大幅に少なくなる可能性があること、
５－２、中期信頼性と現場のメンテナンス指標は当初計画の８０％に届かず、実際に訓練で使用できる戦闘機の数は大幅に減少すること、
５－３、サイバーセキュリティーテストで数年前に問題が見つかったものの、今だに解決されていないこと、
５－４、空対地ミサイルシステムのテスト結果では、その正確性が驚くほど低かったこと
などの問題が指摘されているという。

中国・環球時報は、「米軍内部でも、F-３５戦闘機に存在するリスクと問題には驚いており、危険性を認識していることが分かる。したがって、日本の今回の墜落事故は驚くべきことではない」と論じている。
以上、

日本では捜索の方ばかりが報道されているが、原因究明がなされるまで、ほとぼりを冷めさせてはならないだろう。
日本政府・防衛省は、自ら金の玉を抜き、こうした問題点の現在の状況を米軍に問い合わせる勇気さえ、持ち合わせていないものと見られる。あまりにもへっぴり腰状態を続けている。
日本は、Ｆ３５を１５０機（総額１．７兆円）あまり購入する予定であるが、それは貿易黒字減らしの一環、トランプ貿易対策であるものの、戦闘機は人命がかかわっており、安易に妥協するような案件ではない。下手すれば、墜落機を組み立てた三菱重工が悪者にされる可能性すらある。

日本も主体性が、相手がアメリカだろうが、米国だろうが、トランプだろうが必要ではないのだろうか。

７３７ＭＡＸ８については、昨年１０月のライオン機墜落原因が、プログラムの欠陥という原因がわかっていながら飛行させ続け、今年３月のエチオピア機を墜落させた。
各国が飛行停止を発表する中、それでも最後までボーイング社と米ＦＡＡ（米連邦航空局）は、「安全だぁ・安心だぁ」と叫び続け、米国では飛行させ続け、結果、トランプ大統領自らが直接飛行を停止させたほど、米の航空当局さえ信用できないものになっている現実がある。