アイコン 2020年上半期 スマホ機種別世界販売ランキング

英調査会社オムディアは、2020年上半期に世界で最も売れたスマートフォンランキングを発表した。

顕著な変化は、10位以内に入ったサムスン電子のGALAXYシリーズからのランクインしたのは1機種だけ、昨年上半期の4機種がランクインしていただけに、重要な変化だと指摘している。

今年上半期に単一機種として世界で最も売れたスマートフォンはアップルのiPhone11で3770万台だった。これは、昨年上半期トップだったiPhoneXRの2690台より1080万台も多く、ほかを圧倒したとしている。

 

2020年上半期、スマホ機種別世界販売ランキング

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2020年上半期 スマホ機種別世界販売ランキング

英オムディア版

 

メーカーと製品名

万台

1

アップルのiPhone11

3,770

2

サムスン電子のGalaxy A51

1,140

3

シャオミのRedmi Note

1,100

4

シャオミのRedmi NotePro

1,020

5

アップルのiPhone SE

870

6

アップルのiPhone XR

800

7

アップルのiPhone 11Pro Max

770

8

シャオミのRedmi A

730

9

シャオミのRedmi

680

10

アップルのiPhone11Pro

670

以上、

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シャオミ(小米)は、中国では米制裁の反動で愛国BUY-ファーウェイにより、販売台数を落としているが、アジアでは、サムスンの牙城だったインドでも首位に立ち、全体でも大きく伸ばしている。
米国のファーウェイへの強力制裁により、一番利益を享受するのはシャオミとOPPOとされている。

ただ、今年6月、インド国境の緩衝地帯をかつてに改造工事をしていた中国軍が、警備していたインド軍と小競り合いになり、中国軍が20人あまりのインド軍を金属性の金剛棒で撲殺、結果、インドでは反中国機運が高くなり、サムスンがシェアを挽回する可能性が高くなっている。
昨年もトランプ米政権によるファーウェイ制裁により、ファーウェイが市場占有率№1となっていた欧州でもサムスンが首位の座を奪還している。

トランプ政権のファーウェイ制裁は、サムスンにのスマホや5G機器に対して大きな神風を吹かせている。
また、中印国境紛争でもサムスンに大きな恩恵をもたらすことになる。
サムスンはトランプ米政権に何ぼ選挙資金を提供しても笑いが止まらないだろう。

しかし、サムスンの最近のスマホは高価格帯になり過ぎ、価格に対する商品魅力がないのか、ブランド価値がないのか、韓国紙がサムスン№1とギャーギャーいくら騒いでも、高価格帯ではアップルに圧倒され、中低価格帯では中国勢に押され、売れず、既に他力本願となっている総合販売シェア№1の実力も、今後その維持は難しくなるとみられる。

サムスンの収益率の高さは、スマホに搭載する半導体を、受託生産分も含め自社生産していることにある。そのため利益率が高いが、スマホが売れなくなれば逆に利益率を大きく落とす結果にもなる。
(アップルはブランド力とアップルストアで大儲けし続けている。サムスンにはOS不所有でストア利益がなく、ビジネスモデルが異なる)

サムスンとしては、圧倒的な市場占有率を持つメモリ半導体(DRAM+NAND)を中国勢に販売して利益を享受することができるが、中国は一方で「中国製造2025」の国家政策により、中国半導体企業が国家支援により大工場をいくつも立ち上げており、今後、価格面で影響を大きく受けることになる。

米中貿易戦争激化により、IT製品業界の高成長も鈍化し、半導体価格は暴落、やっと持ち直しつつあった価格も新コロナ事態で中折れしている。

韓国では、日本でサムスン製品が売れていないことに驚きをもって報道している。
しかし、1965年の日韓国交回復の基本協定を、韓国文政権が反故にする政策に対して、日本政府が韓国に対する輸出管理を強化したところ、官民上げてボイコットジャパンを展開、1年2ヶ月経過しても左向け左の国民性からかボイコットを執拗に続け、日本製品は大苦戦が続いており、そうした現実を韓国紙は忘れているようだ。

世界で持て囃されているBTSにしても、原爆投下賞賛Tシャツ着用問題では、着用本人もリーダーも、原爆被害者に対して誰一人謝罪していない。謝罪したのは所属事務所でありメンバーではない。奢れる者は久しからず。

スマホ世界市場は2017年の15億台から、昨年は13.7億台まで落ち、米中貿易戦争による世界経済の景気鈍化により、既にピークアウトし、今や市場占有率の争奪戦に至っている。

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[ 2020年10月 1日 ]

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