時代は、２０２３年９月の生成ＡＩのＣＨＡＴ-ＧＴＰ発表からＩＴ業界は大きく生成ＡＩへ展開、生成ＡＩのプログラムを超高速計算できるＧＰＵを核に最新のＨＢＭやＳＳＤを組み込んだＡＩ半導体（最新型１個１００万円超）の需要が、ビッグテックが有する巨大データセンター向けに大盛況、ＡＩ半導体の品不足が続いている。

高値の花となったNVIDIA製のAI半導体チップ、そこに登場したのが、中国で２年前に設立された生成AIベンチャーのDeepSeek社。

DeepSeek社もOpenAI同様にオープンソース技術を活用、最大限のデータ量を確保している。AI技術高度化のための「指導学習」過程を省略、「強化学習」だけでAI技術を具現し、時間と費用を削減、NVIDIAの超高速計算システムで超高価となったAI半導体を必要としないモデルを登場させ、その性能が高く評価された。
「強化学習」では、「専門家混合」（MoE／Mixture of Experts／質問ごとにそれに合ったデータを使用させる技術））

米国始め西側は早速、DeepSeek社包囲網を形成してきている。OpenAIなどがオープンソースで蓄積したデータもベースにしている可能性があると指摘され、正解率は他社製の６０％前後あるにもかかほらず、同社製は１７％と低すぎると問題視している。
正解率は当然、今後のバァージョンアップで急速に高まる。ベースデータ取得にしても
米国では、米進出中国企業や中国企業の米国内のデータセンターは規制対象となっておらず、そうした米国内の中国企業を介して構築することは至って簡単だろう。ただ、イタリアの同社に対する規制では、データの保有場所を同社への質問で明らかにしなかったとして、イタリア国内での使用やデータ保管を理由に同社に対して規制強化している。多くの国でこうした動きとなっているが、たかが、AI技術開発員１４０人足らずの開発会社に過敏に対応、特に開発もできない日本の場合、マスメディアが海外でのDeep社に対するアンチなニュースばかりを取り上げてもいる。