２、共同創業者の羅良彦豊氏、・・・関係記事が見つからず。

３、開発シンデレラの羅福莉(天才／３０歳)氏とは・・・
四川省宜賓市の田舎育ち。父は電気技師、母は教師。親の反対を押し切り地元を離れ２０１５年に北京師範大学電子学科入学、１年後、コンピューター学科に編入、３ヶ月間でコーディング言語「Python」を使用できるレベルまで熟達、３年生時に北京大学AI研究所のインターン生に。週４日間は北京大学、２日間は師範大の講義受講生活。

北京大学コンピューター言語学研究所に合格、修士課程へ。研究所で勉強した最終年の２０１９年(２４歳)に、権威ある学術大会「ACL」（計算言語学会）で論文６本を発表し、AI専門家らを仰天させるともに修士号取得。

２０２０年、「アリババ」傘下にあるAI研究・開発部門「DAMOアカデミー」に合流、多国語辞書学習AIモデル「VECO」の開発に参加。さらに、アリババ初の大規模言語モデル（LLM）である「AliceMind」の開発時には一部のプロジェクトのリーダーを務めた。
２０２２年、ディープシークの母体で、「若き天才」の梁文鋒氏が創業したAIベースの投資会社「幻方量化」（High-Flyer）に籍を移した。
２０２３年にディープシークに合流してV２モデル開発を主導した。
２０２４年１２月、小米(雷軍)が年報酬１０００万元で勧誘したが固辞。小米は傘下AI研究所において、これまでに３千人を採用(現在の研究所員数は不知)。
以上、

中国では２０１２年頃には全国の主要都市で政府主導のAI・半導体研究専門の科学研究所を設立させ、学生の募集と企業の研究者たちの再教育機関として機能させ、名門大学や研究所の講師陣を生徒指導に当たらせた。２０１５年前後してそうした専門教育を施された人材が育ち、大手ITC企業・IT機器・自動車関連企業・半導体企業などに定着した。
その脅威の一つがファウェイ、トランプ1政権がイラン取引を口実に制裁し、同社の開発スピードを頓挫させた。
しかし、米トランプ政権が先にどうてもよい内容で制裁したZTEは実質倒産、そのためファウェイは中国民まで、米国に対抗して中国主義に染め上げ、ファーウェイの自社開発OSを使用したスマホを販売し、中国内では１位を獲得した。また、中国の一帯一路戦略で借金中毒なった国々へ、積極的に携帯電話=スマホや通信中継機器も販売し、５Gを浸透させている。

新興企業のDEEP社も１３９人の研究開発員は、名門大学コンピータ学部やAI科学院などが輩出した優秀な人材ばかりが集合しており、短期間でそうした生成AIを短期間でリリースできる体制を作り上げている。
ディープ社の天才２人は留学経験もない。
そうした中国の動きに日本はAB政権がプロジェクトを立ち上げたが、中身のないプロジェクトばかりで、プロジェクトも電通などが作成して絵、予算も紐付会社に分配されて終わった。

ただ、DEEP社もファウェイ社も自らが収拾した情報を中国の国家機関に利用させないことが鉄則だ。
先日は、日本国内で対中国批判の活動を行ったとして、中国へ旅行した人がスパイ罪で逮捕されている。日本での中国敵対活動が理由だったとされる。通常ならば、１００歩譲っても入国拒否が妥当だろうが、異常体質の国家であり、入国させて逮捕して５年以上服役させる恐怖国でもある。
全世界でDEEP社の生成AIが利用されてきており、中国に対する敵対者と判断させれば、世界中で中国の敵対者がいつか暗殺される可能性すらある。小米のフライヤー(無油揚物料理機)周辺での会話が収拾され、本学へ送られているニュースが英国で報じられていた。
キッチンも中国製電機製品は情報収集兵器になっている。こわっ。