アイコン 2018年 世界のカーバッテリー市場 EV用二次電池

 

 

世界の自動車バッテリー市場が2018年に倍近くの成長を記録した中で、日中韓3国のメーカー5社が市場の主導権を握っていることが明らかになった。
バッテリー業界専門市場調査会社SNEリサーチが5日、2018年の全世界の電気自動車(EV)用二次電池出荷量は109.8ギガワット時で、前年(60ギガワット時)に比べて83%も増加したとの支持用地用差の結果を発表した。

メーカー別の市場シェアは、
中国CATLが23.0%で最も高く、特に中国EV市場で圧倒している
日本パナソニック(21.9%)・・・米テスラと提携生産
中国BYD(12.8%)・・・カーメーカーに進出、米カルフォルニアにもEVバス製造工場
LG化学(10.2%)・・・欧米有力メーカーと提携
サムスンSDI(5.5%)・・・欧米有力メーカーと提携
などの順となっている。

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これら5社のシェア合計は、2017年56.1%から昨年は73.4%に高まり、上位10社以外の中小メーカーのシェア合計は27.6%から14.3%に低くなり、上位5社の市場主導権がさらに強まったことが分かった。

SNEリサーチは報告書で「CATLとパナソニックがシェア1位争いを行う中で、上位企業の集中度が深化し、バッテリー業界の構造調整が進んでいる」としている。

2019年からは中国のEV販売強制により、全世界でEV販売が増加することから、欧米自動車メーカーの多くと提携している韓国勢が大幅に伸張させるものと見られている。

中国勢はこれまでの政府のEV補助金政策により、国内30社あまりだけが認定バッテリー会社として認定されていたが、CATLとBYDの寡占が進み、ほとんどがほかのバッテリー会社がすてに淘汰されたものと見られている。

韓国勢も安泰ではなく、中国勢が技術開発力においても圧倒しており、韓国勢の優位性も風前の灯、さらに中国勢との価格競争にさらされ、中国勢がいない間に形成された半導体市場のような巨額の利益をもたらしたポスト半導体にはならないと見られている。

また、自動車メーカーも自動車生産コストに占めるバッテリー価格がまだ1/3~1/2と異常に高額、走行距離、充電時間・充電施設問題、安全性もあり、その間に、自動車メーカーそのものが、バッテリーメーカーと合弁会社を作ったり、買収したり、設立したりする方向性がすでに表されている。
トヨタもパナ社と合弁会社を作り、パナ社はテスラ関係を除くカー電池事業を合弁会社に全部移すとしている。トヨタが51%出資、パナ社が49%だが、共に連結対象会社にするものと見られる。トヨタは容量大・短時間充電可、安全性大の全固体電池開発に注力している。
また、リチウムの生産量にも限界があり、まったく新しい素材でのカー用二次電池の研究開発も競争が激化している。

日本はこうしたマテリアル開発は得意なはずであったが、国の資金が、票につながる土木の公共投資ばかりが増され続けた影響で、政府により研究機関の開発資金が減らされ続け、過去、ポストリチウム電池として、大学の研究機関などからいろいろ発表されてきたものの資金が続かず、すべて尻切れトンボになっている。

 

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[ 2019年2月 5日 ]

 

 

 

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