【経済ミニコラム】中東を舞台に再び火の手が上がった。米国によるイラン核施設への攻撃は、原油先物市場に即座に反応をもたらし、ブレント原油は一時81ドル台に急騰。エネルギー安全保障の脆さを露呈した。日本はエネルギーの約9割を海外に依存しており、その多くが中東経由だ。今回の地政学的リスクは、円安・資源高に苦しむ日本経済にさらなる打撃を与える可能性がある。特にガソリン価格や物流コストを通じて、企業と家計双方に波及するだろう。外交的な解決を模索すべき時に、軍事的緊張が先行するならば、市場も経済も翻弄され続ける。資源高の先にあるスタグフレーションを回避するためにも、政治の沈着さが問われている。