ネット民を反日酔狂派が牛耳り、ネット民が悪乗りする韓国の世情、韓国のＰＯＰＰが日本で儲けることには何も反応せず歪。
左巻きの独裁主義者「文在寅」が大統領になり、韓国はさらにおかしくなった。日本人どころか、同胞という一方で在日韓国人さえ差別する韓国の人たちである。

大統領の手足となる青瓦台には、長年、労働組合や市民運動を行ってきた活動家たちが牛耳り、権力を握り、市民運動家たちを総動員して世論操作する手法に長け、韓国ネット民たちを誘導洗脳し続けている。
ジャパンボイコットの初期、こうした市民運動家上がりの大統領府の面々が動いたことから、与党の自治体長らが即反応を示し、当初は官主導のジャパン簿一途になっていた。大統領府は過激な労働組合で文支持の民主労総も動かしていた。

文政権は、韓国に数多ある新興宗教と同じで、文在寅教祖のもと韓国人の３９％に達する盲目的な信者たちを教祖自身が利用することで成立している。一時はその支持率も８０％を超えていたが、時と共にボロが出始め、文在寅自身も醜い性格も露見するようになり、支持率を起こし、政権批判が過半を占めるようになってきている。

岩盤支持層は決して１９８０年代の学生運動時に教育を受けた人ではなく、２０００年代の盧武鉉政権時代（大番頭：文在寅）に教育を受けた人たちが盲目的信者となっている。　
現在の４０代、３０代がそうだが、若い女性たちが忌避するセクハラ市長の自殺と文在寅政権の関係、慰安婦団体の挺対協の責任者・現国会議員による寄付金横領事件に対し分政権による有耶無耶化、不動産政策に対する３０代の猛反発などにより、３０代や若い世代の離反が続いている。そのため、岩盤支持率の４２％から底割れし、３９％に落ち込んでいる。
失業問題である経済問題を解決しなければ、失業率の好転が見込めない環境にある。
経済指標で９９悪くとも１つでも良ければ、それだけを自画自賛する政権であり、問題を放置するため、内需さえ政府による改善は見込めない。

反日では、公共放送ＫＢＳが、歌番組で韓国語の歌詞に「ピカッ」という擬音を入れただけのＫ－ＰＯＰＰグループの歌は日本語だとして放送禁止にする国であり、日本の政治もいいころ加減、ギブ＆テイクの関係に持っていかなければ、いつまでもいつまでも利用されるだけではいたたまれなくなる。
文在寅大統領からして憤怒症候群の病気持ちのようである。こうした洗脳された反日の人々の日本批判は憤怒症候群の身体が反応している。