また、韓国でも「２０１９～２０年の予防接種シーズン（昨年７月から今年４月）」にインフルエンザ予防接種を受けた６５歳以上の６６８万人のうち、接種後1週間以内に死亡したのは１５３１人だった。人口１０万人当たりで言えば２２．９人となる。

今年（２０２０～２１年シーズン）の場合、今月２４日現在で１４２７万人の接種者のうち、接種後に死亡申告があった事例は４８人。申告されていない事例を含めても、今年の状況を非常に異例だと見るのは難しいという。
以上、

米国の２０１３年のデータそのものが古過ぎる。
日本では、インフルエンザ自体による感染死亡数は、厚労省が毎年発表している人口動態統計の２０１８年によると３３２５人。
これとは別に、インフルエンザに罹患し、既往症や基礎疾患などが悪化して死亡した人が別に１万人いるという。
ここでも分けられているようだ。
（新コロナ感染死でも、このような別の死と判断されたケースも多い）。ＷＨＯは別にせず、因果があり、インフルエンザでも新コロナでも「感染死」にするよう指針している。

韓国の例を日本に適用すれば、ワクチン接種でも、（人口は韓国の倍以上であり）、おおよそ３０００人あまりがワクチンを打って死亡したことになる。
インフルエンザ関連死はさらに増加することになる。
日本では、実際、インフルエンザワクチン接種後１週間以内にどれほど死亡者が発生しているのだろうか。

１週間以内の死亡数を隠蔽しなければ、国民が怖がってインフルエンザワクチンの接種をしないことを恐れているのかもしれないが、実際接種する医師の団体の大韓医師会さえそれを知らされていなかったのだろうか。

結局、ウイルスの基礎疾患者の部位への影響は示されておらず、また、ワクチンはウイルスを不活性化させており、不活性化したワクチンと基礎疾患の部位との因果関係や、卵や添加物によるアレルギー問題に関しても説明がなされていない。
累計９人の死亡段階での報道では、（アレルギー反応と見られる）アナフィラキシーショックで２人が死亡し、ほかは別の病名や不明とされていた。

インフルエンザは、高齢者の場合、基礎疾患者はワクチンを打っても打たなくても死亡リスクが高いことになる。新コロナウイルスと似ているのだろう。

いずれにしろ、ワクチン接種に起因して、基点として、直接または基礎疾患が悪化して死亡したことだけは間違いない。