プレイ博士によると、中国、ロシア、イラン、北朝鮮は、米国社会が電気・電子・技術に大きく依存していることに着目し、このネットワークを標的とするよう軍事計画を修正しているという。

２０１８年、米国土安全保障省と国防総省の専門家グループは、EMP攻撃と磁気攪乱に対応する緊急対策案を報告している。
それによるとEMP攻撃で１年以内に米国人口の９０％が死亡すると推定している。

＜北朝鮮＞
２０１７年段階で、北朝鮮の外交戦略の優先事項には、日本と韓国を対象にした「復讐と統一のための」計画があるとし、プレイ博士は、北朝鮮も電磁パルス攻撃を、この戦争のための選択肢にしているという。

＜北朝鮮の妨害電波攻撃＞
レーダー波の使用する電波と同じ周波数の強いノイズ電波を放射し、本来の目標物からの反射波をこのノイズで隠蔽、電力妨害とも呼ばれる。強力な電波を放射するので、自らの位置を知られる。

電磁波攻撃は、すでに北朝鮮が韓国に何回か仕掛けており、韓国では通信系等が大幅に乱れた。当時は、まだ強力な電磁波攻撃機を所有していないのか、ボリューム下げ実験的に仕掛けたのかは不明。

２０１１年３月には、平壌付近から強力な電波かく乱装置を稼動させた。米韓合同軍事演習キーリゾルフを妨害しようとしたＧＰＳや韓国の通信衛星ムグンファ５号、韓国軍の通信網に向けたものだった。

２０１２年５月、開城付近からＧＰＳかく乱装置を５日間にわたり稼動させ、韓国の航空機の運航に支障が出た。

２０１６年３月、黄海南道海州と江原道金剛山付近から、ＧＰＳかく乱装置を稼動させ、黄海側では航空機や船舶、日本海側では漁船などの運航に一時支障が出、飛行機全体では２１００機に影響が出た。

２０１７年、米本土に対する電磁パルス攻撃を可能に
同年９月３日にはより強力な地下核実験を行い、同年１１月２９日には米本土への核運搬手段ＩＣＢＭ「火星１５」発射実験にも成功させた。
核爆弾の弾頭化には、当時３ヶ月あれば完成させることが出来ると米ＣＩＡが発表していた。

＜台湾占領・空母艦隊無効化＞
ほかにも、２０００年２月１２日に中国解放日報は、中国共産党上海中央委員会の文書として、中国共産党政権は、台湾戦略のために、接近する米原子力空母と台湾に対してEMP攻撃を使用することの有効性を報じていた。

文書によると、米空母の致命的な欠点として「電子機器に大きく依存」を明記。
「電磁パルスにより、空母の中枢システム、随行する他艦船や上空の航空機のレーダー、通信設備を破壊することができる」
「攻撃は死傷者を出さず、空母をマヒさせることができる」
とある。

台湾国防大学の軍事アナリストは２００６年、北京の清華大学の核科学教授の発言を国防資料としている。
それによると、「EMP攻撃のシナリオは、台湾攻撃の切り口となりうる。最初に（台湾側に）麻痺状態を起こし、別動部隊を投入する」

＜電磁パルス攻撃は軍事行動の革命的存在＞
新たに機密解除されたレポートによると、中国共産党政権の指導部は、電磁パルス攻撃による戦争を「第六世代戦争」「非接触戦争」「電子戦」などの名称で言及しており、EMP攻撃は軍事行動の革命としている。

さらに北朝鮮、イラン、そしてロシアの軍事教書は中国側の理論を真似ている。中国軍機関紙は、EMP攻撃について「２１世紀の真珠湾事件」と例え、「米国は他のどの国よりも攻撃に対して脆弱である」と分析記事で主張している。

別の中国官製紙も「敵の通信網、燃料パイプライン、送電網、交通管制システムなどを破壊するのにEMP攻撃は使用できる」と書いている。
中国軍の教書にあるEMP攻撃の説明は、「国のコンピューターネットワークが破壊され、国が麻痺状態に陥り、国民生活が停止する」とある。

＜ＥＭＰ特化型スーパー核弾頭開発中＞
壊滅的なEMP攻撃を引き起こす可能性がある従来の核弾頭に加え、中国や北朝鮮は強力な電磁パルスを発生させるEMP攻撃に特化したスーパー核弾頭を開発しているという。
報告によると、1メートルあたり最大２００キロボルトを発生させる。
米国防総省は現在、兵器や通信システム強化といった、限られた措置しか講じていない。米軍の機能は民間インフラに依存し、国防総省は対処していない。
報告によると、中国やロシアの軍事計画立案者は、この米国の抱える脆弱性の問題を明白に認識している。

日本の防衛省は２０１７年度予算に電磁パルス攻撃の研究費に僅か１４億円を計上。電磁パルス弾技術要素や防護装備品の開発研究を行っている。
以上、報道参照ほか